【 事業紹介 】電波障害対策

DISABILITY

テレビ電波障害について

建造物による電波障害

遮蔽(しゃへい)障害

建造物が建築される事により、到来するテレビ電波を遮ってしまう事で十分な電波を受信する事ができずに発生する電波障害。
建造物の形状、大きさ、立地などによりその範囲や方向はさまざまです。

また地上波放送と衛星放送でも伝送方式は異なり、影響が生じる方向や範囲もそれぞれ別のものとなります。

遮蔽(しゃへい)障害
RESEARCH

机上計算資料作成・受信調査

RESEARCH

机上計算資料の作成

電波障害の調査を進める上で、机上計算資料の作成はかかせません。
頂いた建築物資料を元に、定められた手法で予測範囲等の資料を作成します。ここで作成する計算資料は、各行政の開発指導要綱により提出が義務付けられている場合があります。

机上計算資料の作成
現地調査・測定調査
RESEARCH

現地調査・測定調査

作成した計算資料・予測範囲図を元に、現地の受信状況を調査します。家屋の位置、アンテナの設置場所などにより影響の有無は分かれる為、培った経験により的確な判断をおこないます。

また、測定車両を使った受信上状況調査を行う場合もあります。
実際の受信状況を記録し、より正確な障害範囲を判定する方法です。

CONSTRUCTION

電波障害対策の設計・施工

周到な調査と的確なプランニングに基づいて、
電波障害を解消する対策工事を実施して参ります。
最も的確な手法で、それぞれの状況に適した工事をおこないます。

対策工事①

アンテナ移設改修工事

従来アンテナにて電波を受信していたものの電波障害が生じてしまう場合、アンテナの移設工事をおこない、改善を図ります。
設置場所の変更が必要な場合や、機器の改修が必要な場合など、状況により解決に必要なプロセスは様々ですが、長年のノウハウにより最も適切な対策をおこなっていきます。

共同受信対策
ケーブルテレビを使った対策
対策工事②

ケーブルテレビ導入による対策

アンテナによる移設改修工事が困難な場合、地元ケーブルテレビ局の電波を供給する対策を取る場合がございます。

また、ケーブルテレビ局の電波を供給する形となりますが、地上波放送以外の番組は、局との契約の上有料で視聴する必要があります。

対策工事③

共同受信対策

電波障害の原因となる建物の屋上などにアンテナ基地を作り、電柱を利用して配線、対象建物に引き込む方法となります。

設備の維持管理は基本的に管理組合や建物オーナー様の責任となりますが、当社ではそれらのアフターメンテナスも承っております 。

近隣住宅に対する地上デジタル改修工事

設計事務所、建設会社、
建築事業主の皆様へ

前述の様に、行政によっては電波障害の計算資料、及び測定調査資料の提出が求められる場合がございます。
弊社では計算資料の作成業務はもちろん、障害対策業務をはじめ電波障害に関わるすべての業務を承っております。

もしご不明な点などあれば、何なりとご相談ください。

暮らしを守る、技術がある

事前調査から設計・施工、
アフターメンテナンスまで、
電波障害対策は、総合アンテナ設備株式会社に
お任せください。